拡散型 SNS が終了しそうな話

この記事を書いているのは2023年9月19日です。

先日 Twitter から X に名前を変えた SNS ですが 今度は全参加者に課金しようという話になっています。

Twitter とは何だったのか、Twitter と 他の SNS の違いは何だったのか。　再考してみたいと思います 。

Twitter は他の SNS と 違い 個人 を紐付けていないのが普通で基本的には文章で何かを表現するというのが 基本構成でした。

さらに一番の特徴は 時系列のタイムラインが他の SNS よりしっかりと機能していたことだったと思います。

何か事件があったり 電車が止まっている場合など Twitter を見ると 高確率で情報が仕入れられました。

つまり その瞬間の旬な情報を拡散するのに適していたのが Twitter だと思います。

転じてその拡散力を生かしてインフルエンサー 事業、企業の宣伝事業などにも役立っていました。

他方、悪い方でいえばバカッター 的な行動に出る人もいましたし 拡散力を生かして 詐欺的なことを働く方達もいたのも事実です。　

そんな 従来の Twitter ですが 経営者も代わり 名称 も Twitter から X に改名しました。

X になってからは 旧 Twitter の赤字体質を脱却するために ユーザー課金制度を作ったりはたまた ユーザーにインプレッション数に応じた 還元金を支払うことにしたりと色々変更がありました。

課金ユーザーを作った時点で拡散型 SNS である Twitter は終わったのではないでしょうか？

皆が等しく情報を共有できるという状況ではなくなったような気がします。

今後は X の匿名性も失われて 銀行口座 などと 紐付けられ 個人を特定された状態でユーザーが料金を払って閉ざされた人数の中で行動していく形になると思います。

Twitter のことはよくコテハンのついた便所の落書きだと言われてましたが 匿名性が高く、かと言って固定ハンドルのある 誰が書いたかはわかる 言いたい放題のタイムラインのある SNS だったと思います。

今後 X は 個人が 紐付いた状態での SNS になると思うので 治安は良くなるかもしれません。

ただお金を出してまでやるものとは個人的には思いません。

ここで 国内企業がタイムラインをしっかりさせて企業や公的機関も普通に 情報発信をできるような広域性の高い SNS を作れば 代替できると思います。出来れば無料で。

とりあえず 拡散型 SNS は一段落ついてしまった感がありますね。

どうなりますか。

デマンド プルインフレ？

 この記事を書いてるのは2023年7月22日です。

日本の税収は過去最高 おそらく 日本の景気もいいと仮定します。

長らく デフレだった 日本も 消費者物価指数が3%前後と上がってきています。

消費者物価指数 3%前後と言うと数十年間 マイナスだった 日本にとっては結構なインフレだと思います。

普通の国民にとっては びっくりしてしまうことだと思います。

私もびっくりしてます（笑）。

インフレと言うとデマンド プルインフレとコスト プッシュインフレに大きく分けることができ 前者は需要 主導で価格が上がっていくことを指し 後者は 供給側の都合によって価格が上がっていることを指します。（ざっくりと）

一般的ににインフレの時は経済が拡大してると言えるわけですが、現在の日本の状況は需要が強くて 価格上昇がしてると考えられるのでしょうか？

局地的に 一例を出すと マクドナルドの価格は ここ1、2年で相当 上がりましたが それでも 売上的には好調でした。

この場合は 材料費 や 光熱費の上昇のために価格を上げたのにもかかわらず 金額的には 価格の上昇 より需要の方が上回ったという結果になります。

このマクドナルドの例のような結果がほぼ全ての業種に当てはまればデマンド プルインフレと考えられるでしょうが他の業種ではこんなにうまくいっていないようにも感じられます。

そう考えると増税やら 利上げの検討 などは個人的感想を言えば、まだ早急のような気がしますが、どうなるか分かりません。

景気が悪いのか？ 良いのか？とかの話

 この記事を書いているのは2023年7月16日です。

現在日本の景気は良いのか悪いのか。

結論から言うと おそらく 日本の景気は良いと考えています。

最大の理由は 税収が過去最高。

景気が悪い 言い訳はできない状態であります。

他方、生活保護の申請が多くなっているという こともあり 景気は まだら模様だとも言えます。

当然 税収が過去最高となれば 政策立案者はこのままだとバブルになってしまうのではないかという 懸念を感じるでしょう。

景気を冷やそうとする時、日本の場合は増税で対応するのが一つのパターンでそのおかげで バブル崩壊後30年間 景気が上向かなかった理由の一つになっています。

そう考えると 現在 日本政府が、現在、増税 気味に動いているのは理解できると思います。

消費者サイドの国民目線では物価が上がって物を買いにくくなっている状態で好景期を感じにくいでしょうが日本政府は違う目線で見てると思います。

景気拡大期は貧富の差が広がってしまうことも多く、横並び意識の高い 国民がそれを許容できるかという問題も出てきそうです。

バブル崩壊後の低所得でも不自由なく生活できる 日本から 貧富の差がある 日本になる可能性があり 外国人労働者の受け入れが増えれば 今までのような日本ではなくなる可能性もあります。

将来は分からない。

株は買っておけ（笑）

２０２３年７月１日

 この記事を書いているのは、２０２３年７月１日です。

最近、日本株も上がりっぱなしで凄いです。日本に対する注目も感じますよね。訪日外国人もよく目にしますし。いろいろな感情はありますが黙っておきます。

この数か月の日本株の買い上がりは、外国人が主体で今回は結構現物で買ってきてるということらしいので、長期的視点で買ってきてるのかな、というのが個人的感想です。

日本に注目が集まってる理由を個人的感想で書くと

・中国に対する不信感（人権、軍事、独裁的政権、経済的自由がない等）

・これから世界最大の市場になるであろうASEANと日本の立場

・日本企業は実は、ほとんどの分野で世界シェアトップ１０とかに入ってることがバレちゃった。

・貧富の差がほとんどない

端折って言うと。中国に対する不信感ですね。これから近い将来、世界の中心がアジア地域に移っていく可能性が高いといわれる中、中国という無法者をアジアの代表として認めていいのか？という事からの日本のほうが素直で話になるし、日本で良くね？と欧米から思われてるという事ですね。

で、アジアのリーダーになるんだったら、移民を受け入れろ、という話につながっていくわけですね。日本に拠点を構えて文化を荒らしながら金儲けがしたい外人は沢山いますから。

日本というか大和民族の将来が結構左右される局面ではありますよね。

基本的にヨーロッパの国々もアメリカも建国数百年の国で一般的日本人みたく国というものは未来永劫続くという考えとは相いれないですからね。今が良ければいいというのが主に欧米人の基本的考えで他人がどうなろうが知ったことではないのでしょう。そうでもなければ、アメリカ社会みたくあんなに貧富の差が広がりませんね。

投資の観点から見れば、これからのアジア市場は魅力的ですよね。人口が増えているし法律は緩い。人間的にも教えれば真面目にやる人が多い印象です。アジア諸国の発展に日本は相当貢献してきていますし、いろいろな分野で現地の経済界に食い込んでいますから、日本は注目されますよね。

現状の日本の悲劇は、お手本にする国がなくなるほど、社会として出来上がっちゃったことでしょうね。

今更、社会保険が完備してないアメリカやら中国を見習いますか？違法薬物が蔓延してるシカゴあたりを見習いますか？まだ光回線も通ってないアメリカの片田舎を見習いますか？

という事になりますよね。

これから、防衛力も強化してアメリカのお世話になっていたところから離脱するんでしょうから、その辺もちゃんとしてほしいですね。

というより、世界が日本を見習えば戦争もなくなるでしょうね。いじめとパワハラは残りますが（笑）

悪いことを考える人は今くならないですね。

飲食店の値上げは吉と出るか凶と出るか勝手に予想する

 この記事を書いているのは2023年1月19日です。

昨日発表された日銀決定会合の結果は現状維持の金融緩和 YCC継続ということです。

世間ではだいぶ値上げが激しくなってきています。

例えばマクドナルドのハンバーガーは数年前まで単品80円とか100円とかでしたが今回の値上げで170円まで上がったそうです。

私は投資先として飲食店はほぼ除外します。理由は最終顧客の需要はなかなか流動的で理解するのが難しいと考えているからです。

しかしながらこういう考えも古くなっていて、おそらく POS システム、ポイントカードなどの it 技術を使って顧客の需要動向を追うのは以前より容易くなっていると考えられます。

POS システムによってリアルタイムの顧客の購買行動が把握でき共通ポイントカードやそれを使ったクーポン配布などで需要の喚起をすればどの程度の需要が起こるかというのは把握してると思います。

日本最大手クラスの飲食業（不動産業だけど）のマクドナルドが強気に値上げしていきます。

一昔前はデフレの引き金を引いてデフレの王様的なポジションだったマクドナルドが現在では値上げを率先して行なっているのは興味を惹きます。

時代が変わったと言ってしまえばそれまでなのですが。

一時のマクドナルドは食材の海外生産などコストカットに躍起になりその結果色々なクレームが発生して業績が落ち込んだことがありました。

現在の日本マクドナルドの経営陣になってから食材の国内回帰、品質に対するこだわりなどかなり徹底して行ったらしくそれに伴って顧客の支持が回復するようになっています。

投資の対象外ですが少し飲食業に興味がわいたのでマクドナルドの月次の売上客数などホームページでのぞいてみました。

2022年の月次の成績は安定の一言ですね。

コロナからの社会の正常化を反映して業績もさらに安定してきてます。

その中で2022年は数回値上げをしているマクドナルドですが客数減少は顕著にみられずそれが更なる値上げに対する自信になっているのだと思います。

デフレの象徴の頃のマクドナルドと違って現在は POS システムポイントカードなどの情報技術が発達してるのでそのデータに基づいて価格も決まっていってるのだと思います。

昔ならインフレで売れなくなっちゃうから逆に安くしようというふうに考えたりとかだと思います。

ただ、対前年比で客数と客単価が減ればマクドナルドの値上げも終わるのではないでしょうか。

客数はその事業の人気を表すので客数が減る=嫌われ始めているという事で価格下落になると思います。

デフレの頃のマクドナルドは業績も悪化していきブランドの評判もよくなくなっていった経緯もありますから価格転嫁ができれば値上げしていた方が顧客も会社も良いのだと思います。

ただ永遠に値上げをしていけるわけでもないというのが現実でどこかで商品価格も頭打ちになるでしょうしなかなか難しいです。

アメリカみたくインフレが行くとこまで行っちゃうのかそれとも日本独自である程度のところで踏みとどまるのか色々と難しいですね。

よく観察していきたいですね。

老害が死ぬと社会が良くなると言う因果関係のない妄言を信じる人

 この記事を書いているのは2023年1月16日です。

とある方が老害が死ぬと社会が良くなる的なことをおっしゃったということでプチ炎上していますが面白いので触れてみたいと思います。

まず老害がいると社会全体は良くないのかというのから始まり老害がいなくなると社会全体が良くなると言う因果関係があるのかという問いが出てくると思います。

古くから詐欺師の常套手段として言われているのは嘘の中に10%くらい真実を埋め込んでおくとか常識みたいなことを話すけれどもそこに因果関係が全くないというのをよく聞きます。

ここで言う因果関係を定義するとナイフで手を切ると血が出るみたいなことでして、豆腐を食べると健康になる的なふわっとしたことは因果関係ではありません。

この豆腐みたいな話がまさしく老害の話とかぶってしまいます。

豆腐は健康に良さそうですし老害は社会に良さそうではありません。

まるで老人が社会に害をなしているのが常識のような口ぶりでメディアに出演しちゃいけないと思います。

さらに権威的な肩書きがある人間がそのような因果関係が証明されないことをいうのは控えた方がいいですしそれを盲信してしまう間抜けが多いのも事実になります。

こういう常識みたいな話は相場の世界ではそこかしこにあり私もたまに騙されたと思ったりします。

それにしてもここまでわかりやすく因果関係がない事を賛同する人がいるのはびっくりしてしまいます。

世の中には悪い人がたくさんいるので気をつけないといけませんね。

ポイ活とスーパーアプリを目指し過ぎ問題

 この記事を書いているのは2023年1月11日です。

最近、ポイントの種類がありすぎて困っています。

d ポイント、 Ponta 、paypay、 nanaco、楽天 などなど。

さらにはポイントアプリのスーパーアプリ志向が顕著になってきていてアプリを開くとたくさんの派生サービスが乗るようになっています。

楽天から始まったと言われるポイント経済圏のどれかに属しているヘビーユーザーならことは簡単なんですけれど私のようなライトユーザーは逆に選べなくて困ってしまいます。

そもそも私はカード決済メインで生活してたのでポイントはあまり意識してこなかったのですがスマホ決済で税金が払えるというのを耳にして色々とスマホ決済関係のアプリをいじるようになりました。

そのアプリ上で派生サービスを乗っけて行くと言うスーパーアプリ化がかなり進んできています。

アプリの中で課金システムを完結させれば Apple とか Google に支払う手数料がゼロになるか減るのかというので一つのアプリの中で完結させようとしているのだと思います。

ひとつのサービスだけを使っている人にとっては便利ですが私のようだ証券はこれ銀行はこれ買い物はこれサブスクはこれというような違うサービスを組み合わせているようなライトユーザーにとっては面倒くさくなってしまいます。さらにポイントのこと考えると一つのポイントに集約して行った方が効率がいいわけでそこでも迷いが生じてしまいます。

今のスーパーアプリ化を見ているとガラケー時代の I モードとか EZweb とかの頃を思い出してしまいます。様々なサービスをひとつのパッケージにして顧客を囲い込むと言う手法です。時代が一周回ってきた感じがします。

世界の経済を見てもグローバル化からブロック化にシフトしそうな気配ですし時代の空気感は少し内向きなのかもしれません。

現状の確認 ２０２３/０１/０７

この記事を書いてるのは、２０２３年１月７日です。

個人的な現状認識を書き留めます。

・アメリカの状況

FRBは金利引き締めをして利上げを実施中。見ているのは恐らく平均時給だと思う。目的が金利上昇で景気を冷やしてインフレを鈍化、止めたい。失業者が増えたらある意味失敗、時給の伸びが収まれば軟着陸と考えていそう。今回の雇用統計で平均時給は鈍化し始めたのでこのままいけば失業率の増加が見られた辺りで利上げ政策は一旦終わる可能性がありそうと勝手に思ってる。

・日本

黒田日銀総裁の任期が３月まで。イールドカーブコントロールの目標基準金利０％を保ちながら±0.5%まで範囲を広げた。金利差は-0.5%～+0.5%までの１％の範囲内で動くことになる。これを利上げというのもどうか？となるけど債券トレードに強い銀行、（保険）とかは少しやりやすく範囲が決まってるのでチートみたいなものかもしれません。

・中国

不動産市場は一応終了という認識。コロナ解放宣言で大変になってるけどしばらくしたら死人はたくさん出るだろうが収まる。アメリカに半導体などで制裁を受けているので世界の工場としての役目も一応終了という認識。そもそも１億人くらいが先進国並みの生活でそのほかは年収１００万円程度なのでもともと市場として効率が悪く、人件費を上げるのだったら生産国としても魅力がない。

・戦争

ウクライナは、予想に反して優勢らしい。ロシアは負けたらどうなっちゃうんだろうか。

基本ロシアは陥落しない立地にあるので国は残るだろう。

台湾進攻は、よくわからない。ウクライナと違ってやる前に日本は大騒ぎしてるし世界にアピールできてるからやるにやれないと思う。さらに自他ともに認める平和国家（元戦争ゲーム大好き国）が軍備そろえるとか言い出してるし、イギリスと戦闘機開発するとか言い出してる。それだけでも本気度が伝われば躊躇しそうという希望的観測。世界が驚く変態戦闘機でも作ってくれれば日本人として誇らしいし笑っちゃうが。

・雰囲気

基本的には、リーマンショックあたりから小さめのショックを繰り返しながら世界的に株価は上がってきてるので、そろそろデカい（３０％、４０％）とかのショックがありそうだとおもうが、予想はできない。一番嫌なのが、１９９０年代からの日本みたくダラダラと日経平均株価が下がっていくことだが、ここ３０年間とは日本市場の区分もプライム、スタンダードと変わり、日本政府自体も株式投資を一応推奨してるので個別株はわからないが指数が下がり続けるというのは考えにくいと勝手に思ってる。

インフレは生活にダメージありますね。インフレが過ぎて生活できなくなると国家体制が崩壊することも歴史上ありますから各国政府が過敏に反応するのは理解できます。日本は企業が本業という意味で強いですからこれで円安傾向だと日本だけ好景気にはなりそうですが、インフレを良しとはしないかもしれません。次期日銀総裁はどういう人でしょうかね。黒田さんはキャラが立っていたのでやりにくいかもしれませんね。

数年前にamazonに駆逐されるはずといわれてた小売店がそうなってない件

 あけましておめでとうございます。

この記事を書いているのは、２０２３年１月２日です。

今年は、どういう年にするか？

Twitterをあまりやらない年にしようと思います。

SNS疲れですね。清濁合わさった玉石混交の情報がタイムラインに流れてくるので疲れました。さらに私の感情もよく考えないでツイートしてしまうことも多いので、下品な感じになってしまいます。

というわけで、何か言いたいことがあれば、ブログに書くようにしようか、と思っています。

どちらも多くの人には見てもらえないですが、どうせ読者が少ないのであれば、少しは落ち着いて書けるブログのほうが良いかな、と思った次第です。

さて、数年前にはアマゾンが世界を席巻して、世にあるリアル店舗のほとんどを駆逐するなんていう言説をする人がよくいました。

しかしながら、現実にはそうなっていないです。

未来予測の難しさですね。

論理的には、アマゾンのような価格決定力のあるグローバル企業が規模の暴力でさらに低価格化させれば、小売店は立ち向かえなくなり、アマゾンしか生き残らないという説は理解しやすかったでですね。

現実は、どうなったか。アメリカでは価格が下がるどころかインフレですし、普通の店舗も普通に営業してるところがほとんどです。

一昔前のショッピングセンターができると地元の商店街がつぶれるという説のようにはいかなかったみたいです。

ある程度規模のある小売店は、アマゾンと同じく総合ショッピングサイトを立ち上げて、実店舗と相乗効果を狙っているところがほとんどで、顧客のリアルな声を拾える実店舗の存在は逆にいい方に転がっているように思います。

アマゾンが実店舗の出店を模索しているのも逆説的にリアルな消費行動を観察したいからなのかもしれません。

さらに小規模店舗、個人商店に対するネットショップ開設のWEBサービスも増えてきています。アマゾンも楽天も小規模店舗でも出店できますが、ちょっと敷居が高いですからランニングコストを抑えたBASEなどのサービス、メルカリなども力をつけています。

未来予測は、実に難しい。

変数が多いですからね。投資はある程度、未来を予測するわけですから、運でもあるわけで、ここ数年のコロナウイルス蔓延と収束、ウクライナの戦争すら予測できず、さらにその結果どうなるか、というのも的確に予想してた人なんていないんじゃないでしょうか。

２０２３年はどういう年になるでしょうか。不安で楽しみですね。今年もちゃんと儲かるといいんですが。