メガネスーパーの株主優待を使って、メガネを作ってきました。

ビジョナリーHD（９２６３）の株主優待を使って、メガネスーパーでメガネを新調してきました。
折角、株主優待券を頂いたので、使ってみることにしました。

ビジョナリーHDの優待内容ですが、

１．メガネフレーム３０％引き券が１枚

２．レンズ仕立券１００００円分が２枚

です。

レンズ仕立券は１枚使用するばあいは１万円以上のレンズならどれでも使えますが、１００００円券を２枚使用する場合は、３００００円以上のレンズを購入するときに使用できます。

メガネを作るのは、五年ぶりですし、メガネスーパーで眼鏡を作るのは、１０年以上ぶりです。
というわけで、自分なりの予算感として、割引もあるので１万円くらいで眼鏡が作れるのかな、と思ってお店に向かいました。

以前にメガネスーパーを利用した時を朧気ながら思い出すと、メガネのフレームを購入するとレンズの安いのは無料で仕立ててくれた記憶がありましたし、視力の検査も無料だったと思います。

結論から言いますと、現在のメガネスーパーは、検査に料金が掛かりますし、レンズも有料です。
まず、お店に並んでいる眼鏡フレームから、好きなのを選びます。その後、視力の検査の予約をします。この検査ですが、１０００円コースと２０００円コースと３０００円コースから選べるようになっています。従業員に違いを訪ねると普通の視力の方は、１０００円コースで充分で、それ以上のコースは、乱視がひどかったりする人等でもっと正確に計らないといけない人向けだそうです。
一応、断っておきますが、簡単な視力検査を行ってから、視力検査のコースを選んでください、と従業員に言われますので、もし簡単な検査で問題がある方は、２０００円以上の検査コースを薦められると思います。私は、１０００円コースで問題ないと言われました。

検査に予約が必要と先程書きましたが、なぜ必要かと言いますと、念入りに１時間弱の検査だからでした。近視の検査から始まり、乱視、色を使った検査、斜視、など左右それぞれの目を丁寧に検査していただきました。以前、検査してもらった時は１０分くらいで終わったような気がしていましたので、検査の有料化とともに精度をあげていくという事になったみたいです。
検査の終わりに、実際のレンズを模擬フレームにつけて掛けさせてくれるのですが、視力はレンズとピッタリ合っていました。精度がいいと違いがあるんだな、と思いました。


さて、今回のトータル金額は

眼鏡フレーム：１００００円
レンズ：６９００円×２
加工フィッティング技術料：１０００円
トータルアイライト：１０００円

株主優待：－１３０００円

最終的な支払額は、１３８２４円でした。

他のメガネ販売店がフレームセットで１万円を切る価格帯からラインナップしているのに比べると、株主優待なしでの価格が２６８００円ということで、かなりの価格差があると思いますが、購入後半年間は、レンズが合わない場合は無料で交換してくれるなどの無料保証も付いていますし検査も念入りに行ってくれるところを考えれば、妥当な値段とも言えます。また、メガネ店でも、メガネスーパーより高価格帯を揃えて商売をしているところも沢山あることを考えれば、セルフレームをメインに扱う低価格帯のお店と、高価格帯のお店の中間で、検査をしっかりやってくれる入りやすいお店という位置づけになるんではないでしょうか。
株主サイドから見れば、付加価値をつけて販売している事は喜ばしことだと思いましたが、私はビジョナリーHDの株はすでに売却済みですので、関係が無いんですが。
























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２０１８年１１月保有銘柄

日経２２５年チャート

この記事の執筆しているのは、２０１８年１１月２５日です。

今月も少し早いですが、１１月のポートフォリオです。

日経２２５月足（１１月）

１年チャートと１１月のチャートから、あと１２月を残していますが、２０１８年は、おおよそ２０５００円から２４５００円のレンジで収まった年だといえそうですね。１２月にレンジブレークして上か下に値が飛ぶ可能性もまだ残っていますが。

最近の相場のニュースと言えば、７２０１日産自動車のゴーン容疑者が１１月２２日付で会長を解任されて、今後は、株主による投票で取締役も解任されることになるかをフランスのルノーが容認するかどうかですね。
オリンパスが、中国で怪しい組織に資金を渡して便宜を図ってもらっていたというのを顧問弁護士がオリンパスを相手取って訴えた、というのもあり、三菱 UFJ銀行は、北朝鮮絡みでマネーロンダリングに関与した疑いで米国当局に捜査されて、ブリヂストンは、脱税容疑で、ロシア当局に捜査されるという、実は慌ただしい状態でもあります。

他にも米国のアップルのiPhoneの出荷台数が頭打ちで、関連半導体会社のiPhone向け受注が減っているという噂から半導体株が売り込まれたりしていました。アップル製品をほとんど使ったこともなく、スマートフォンもandroidのイケてない私から言わせてもらうと、アップル自体は、iPhone依存の業績から早めに脱して、iTunesなどのソフトビジネスを拡大しないと、スマートフォン本体の価格で競争力のあるandroid端末に負けてしまうのではないか、と思っています。ただし、アップルの業績と半導体関連銘柄の関係は、短期的には親密でしょうが、中期的には半導体の需要は盛り返してくると思います。
自動車や家電、家、これからはありとあらゆるものに半導体が乗る可能性があると思うので、半導体すなわちパソコン、スマホなどのハイテク機器という次元ではなくなるからです。

というような１１月でした。










日本株
 ２１８１　パーソルHD：１００株
 ２３２５　NJS　：３００株
 ３８３４　朝日ネット：３００株
 ４７０８　りらいあコミュニケーションズ　：１００株
６７５２　パナソニック：１００株
 ９４３２　NTT：６００株
 ９４３７　ＮＴＴドコモ　：７００株
 ９４３３　KDDI：２００株
 ９５０２　中部電力：２００株
 ９５３１　東京ガス：５００株
 ８０３１　三井物産：１００株
 ９５０４　中国電力：２００株
 ８４１１　みずほHD：２００株
 ４７４６　東計電算：１００株
 ６１７８　日本郵政：３００株


 リート（日本）
 １５９７　MXSJリート：７０口
 ３４５５　HCM/REIT：５口
 ３４７１　三井不動産LP/REIT：１口
 ８９５７　東急RE/REIT：４口
 ８９５７　スターツPR/REIT：３口
 ９２８３　日本再生エネ：５口
 ８９８４　大和ハウスリート：２口
 ３２９６　日本リート：２口

 海外リート
 １５５５　上場Aリート：３５１口
 １６５９　IS米REIT/ETF:50口

 債権
 １５６６　上場EM債：１０口

 外国株
 １５５７　SPDR500/ETF :３口
 １３８５　UBSユーロ５０/ETF：５口


 
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７２０１日産自動車とゴーン逮捕

この記事を書いているのは、２０１８年１１月２０日です。

Twitter始めました。

１１月１９日の夕方に、ニュースで突然、日産自動車、三菱自動車、両者の会長であるカルロス・ゴーンが逮捕された、という一報が伝わりました。

カルロス・ゴーン容疑者の現在の肩書は、ルノーの取締役兼会長、日産自動車、三菱自動車工業の会長、「ルノー・日産・三菱アライアンス」の社長兼最高経営責任者(CEO)が主な役職です。逮捕によって、各組織の取締役会などを通じて、今後は解任されていくでしょう。

ゴーン容疑者の逮捕の原因として、日産自動車での報酬を実際よりも少なく有価証券報告書に記載した金融商品取引法違反の容疑で東京地検特捜部に身柄を確保されたという事です。

その後、日産自動車は、夜の１０時から西川社長が一人で会見を開きました。日産自動車としては、数か月前から、東京地検に協力してゴーン容疑者の不正を調査していたということで、会社のトップの不正だったことを鑑みると、日産社内でもこの事案を知っていた人は少なく、西川社長が単独で記者会見に臨んだのも納得がいきます。

会見では、大まかに、１、報酬を低く有価証券報告書に記載、２、私的に経費を使った、３、投資目的の資金を私的に使った、という事が社内調査で明らかになったので、逮捕と共に、取締役会で解任決議を木曜日にするという日程だそうです。


日産自動車といえば、配当利回りが５％を超えている配当株として、魅力があり、中国などでの販売も好調、ルノー・日産・三菱アライアンスとして考えれば、世界の自動車メーカーの販売数ではトップ３には入るグローバル企業です。

ゴーン容疑者は、日産、三菱自動車、ルノーの各社から、それぞれ別に役員報酬を貰っていて、各社それぞれに数億円の報酬でしたので、高額報酬が批判の対象になることもありました。

ゴーン容疑者の主な経営手法は、リストラや部品の共通化、共通仕入れなどを通じたコストカットが、有名ですね。リストラしておいて、自分は高額報酬を貰うというのは、批判されても仕方ないでしょう。

ゴーン容疑者は、３０歳の頃から、当時の勤務先であったミシュランタイヤで頭角を現していましたが、その後のルノーを経て、日産の社長をしなければ、恐らく世界的に有能な経営者として認められることは無かったと思います。
当時の日産は、経営危機でしたし、労働組合が強く、社内のスリム化が出来なかったというのが現状であったらしいので、外人さんにリストラさせるのが一番だったのでしょう。
元々、技術力、開発力には定評があった日産で、経営がスリム化して、海外市場に打って出ることで、業績は改善、ゴーン容疑者の評価もウナギ登りという事でした。

今から考えれば、技術力・開発力があり、相当程度の販売台数・売り上げがある会社で経営危機に陥っていたので、コストをカットすれば、業績は改善するのが当たり前で、それが偶々、外人社長のゴーン容疑者であっただけとも言えます。
評価は、後に下されるでしょうが。

昨今の自動車業界は、１００年に一度のモデル転換を迎える予定です。
１、ガソリン・軽油などを燃料とする内燃機関から電気モーター、燃料電池への転換
２、自動車自体の電動化による自動運転とIOT化
３、自動車を所有するというスタイルからリースなどに転換するなどの販売モデルの転換

このような大事な時期に、日産からゴーン容疑者は去ることになりましたね。
ゴーン容疑者が去ることで、会社に利益をもたらすのは、高額な役員報酬を支払わなくてよいので、その分を研究開発などに使えることですね。無駄なコストがカットできますね。

日産自動車としては、それでもゴーン体制から学ぶところは多かったでしょう。それは、功罪ありますが、コストの面で長期的な人材採用計画であり、日本国内をターゲットにした商品投入以外にも海外マーケットを意識したモノづくりであったりするのでしょう。
強いリーダーシップから解き放たれて、今後日産が、より合議制的になるのか、責任を一手に引き受けるリーダーが出てくるかはわかりませんが、色々と楽しみですよね。

マーケット的には、火曜日の会場直前に、日産と司法取引があったらしい、というニュースが出て、上場廃止などは無さそうという安心感が出たと思うので、予想以上に売り込まれることもなく、何とか踏みとどまっていますね。
木曜日にゴーン容疑者の取締役解任決議がされるので、動くとしたら木曜日、金曜日は休みなので来週あたりからになりそうですね。



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レジが無人化していきますね

２０１８年 １１月１２日 日経平均の現状

この記事を書いているのは、２０１８年１１月１２日です。
前回は、アメリカの中間選挙の前に現状分析しました。

Twitter始めてみました。

アメリカの中間選挙の結果は、上院が与党の共和党、下院が野党の民主党が過半数に達して、「ねじれ」になりました。
また、同時に行われた州知事選では、改選前は、全米50州のうち36州が改選されました。結果として共和党が全米50州のうち25州を抑えて、民主党の22州を上回りました。
州知事は、2020年に行われる大統領選の票の取りまとめをすることもあり、重要でした。

というわけで、日経２２５の1年チャートです。

9月から10月は、上下に大きく振らされましたね。21000円から２４５００円のレンジを目いっぱい使った感じになりました。結局、レベル感は変わらず、今年のレンジを上にも下にもブレークしなかった、という結果です。

ニューヨークダウ1年チャート

日経平均に比べて、10月末に付けた底値からの戻りが大きいですね。羨ましいかぎりです。
今年のイレギュラーな大きなイベントとしては、中間選挙が最後だといっても良いと思います。
FRBは１２月に更に利上げをすること匂わせましたので、金利の上昇と、それに伴う企業業績の後退、悪化に年末までの注目は変わっていくと思います。

私の基本的なシナリオとして、日銀が金融緩和を突然、止めるなどと言わない限り、日経平均は下値２０５００円、上値２４５００円レンジ内で安定的だと思っています。
個別企業は、決算発表の真っただ中という事もあり、上下に振れていくと思いますが、業績をよく見て判断したいと思います。





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自動運転を考える

この記事を執筆しているのは、２０１８年１１月７日です。

アメリカの中間選挙の開票日でした。結果は、上院が共和党が、過半数、下院が野党の民主党が過半数という結果でした。議会は前評判通りに捻じれてしまいましたね。

というわけで、未来志向の話をした方が、私的にハッピーなので、未来志向で。

自動車の未来と言えば、自動運転技術ですよね。
で、ニュースで出るのは、グーグルの自動運転車が公道を走っただの、トヨタが開発中だの、という話です。
個人的には、現時点で自動運転に一番近いのは、グーグルではないか、と思っています。
理由は、グーグルマップである程度は３Dマップの下地が出来ているのではないか、という点です。

自動運転が将来的に運用された場合、一番重要になるのは、自動車本体ではなく、地図になります。現在の道路は、整備されているとはいえ、自動運転車が走れるように作られていません。自動運転車が走行するには、数センチ、数ミリの誤差くらいしか、許容されないんではないでしょうか。そのような高精度な地図に加えて、GPSも高精度でないといけません。最近打ち上げられたGPS衛星の「みちびき」は誤差数センチといわれる精度があります。

日本でも、ダイナミック基盤株式会社　http://www.dynamic-maps.co.jp/index.html というものがあり、トヨタ自動車をはじめ国内自動車各社、ゼンリン、三菱電機などが３Dマップの作成を始めています。

先日のトヨタ自動車の決算発表で、将来的には、自動車を売るというよりも貸し出すというモデルになっていく、と発表していましたが、自動運転車が現実になった場合、自動車を保有するというのは、難しくなるのではないでしょうか。

まず、自動運転になった場合、ある程度、自動車の性能が同じでないと、一括して交通整理が出来ないと思います。たとえば、時速３００キロで走る車と４０キロで走る車を同じ地図上で走らすのは、管理が難しくなるのではないでしょうか。

そう考えると。未来の自動車は、よりコモディティ化する可能性が高いと思います。そして、それは、所有というより自動車会社などから借りて、キチンと整備して乗るものに変わってくるような気がします。

道路は、どんどん更新されていきますし、補修や回収も定期的に行われます。こういう地図の会社も将来的にインフラになっていくと思っています。

だからといって、投資するとは言っていませんが、少し、興味を持ってみていいるのも面白いと思います。



 
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2018年１１月１日は、NTTがストップ安。

これを執筆中なのは、１１月１日です。

今日は、通信株が全般に下落、というより急落しました。夏頃から、菅官房長官が、しつこく、携帯電話料金が高いし、大手携帯会社は儲けすぎなので、携帯料金を４割下げるようにする、ということを繰り返し発言していたことが、基礎になり、１０月３１日のドコモの決算発表での「来年から、携帯料金を２割から４割を目途に引き下げる。営業減益も視野に入れていて、売り上げが現在の水準に戻るのは、２０２４年になる。」という発表が引き金になって、NTTドコモ１４．７１％、KDDI１６．１５％、ソフトバンク８．１６％、NTT１４．７４％の下落になりました。

特に、NTTは、なんとストップ安で終了でした。
私のポートフォリオでも、NTTとNTTドコモは、大きな比率を占めていて、大分、含み益に影響が出てしまいました。

１１月１日にKDDIの決算発表会がありまして、KDDIの方は、ドコモと違って、既に料金は引き下げているので、現状の料金体系で行くらしいです。

自分の保有している通信株が下落して、もちろん気分は悪いですが、それよりも、NTTという大企業がストップ安したということが、他のファンドに影響して、全体相場に波及してしまうことも心配です。

NTT株やNTTドコモ、KDDIなどは、高配当であるため、私のような長期投資、配当投資をしてる人は、ポートフォリオに組み込んでいることが多いでしょうし、機関投資家や高配当ファンドなどにも組み込まれていると思われます。
こういう場合のポートフォリオの組み換えで通信株の比率を減らすような判断が出てくる可能性があると思います。

また、利益をお客さんに還元するという事で、配当への影響も予想されます。株価が低迷していながら、配当金額は、維持できるのか、と言うのも気になってしまいますよね。

仮に、減配予想なんて出た日には、高配当をお目当てにしていた投資家も考えてしまうと思います。

通信インフラ会社も、現状の通信料金頼りをいつまでも続けていくのは、時代が変われば、会社自体の在り様も変化しないといけないのは、理解できます。現に、KDDIは、JCOMを買収して子会社にしたり、保険業務などにも進出していますし、ソフトバンクは、実態は投資会社みたいなものになっています。

そう考えれば、NTTドコモが、通信費を引き下げて、他の事業で利益を上げていきたいという願望は、ある程度理解できます。

長期的に、資産を運用、形成していくのも、今回のような、政治的リスクや、ビジネスモデルの変換を強いられる場面が出てきます。東日本大震災の時の東京電力がそうであったように、いままで盤石な株が一夜にして塩漬け株になってしまう事もあります。

私自身も、長期的な戦略やポートフォリオを見直す時期に来ているような気がします。



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