微妙な違い。

この記事を書いているのは、２０１９年３月１日です。

日経平均は、終値で２１６０２円、ドル円は１１１．９０円でした。
特に、指数や為替レートに言う事はないですが、個人的には疑っています。昨年末に売られ過ぎた反動ではないかと未だに思っています。ここまで戻してくれば本物の上昇相場への復帰のような気もしますし、ニューヨークダウは全戻しで強いですし、本物のような、でも騙されているような感想です。
実際に上がっているんですから素直についていった方が儲かるんでしょうが。

さて、今日のお題は、微妙な違いです。ポエムですし、相場と関係は直接は無いです。

グーグルが天下を取ってからというもの、ウェブを使うユーザーは、ほとんどのサービスを無料、タダ同然で使用できるようになりましたよね。

たとえば、メールアドレスを取得しようとすれば、マイクロソフトからWindowsを買って（PCにインストールしてありますが）、Outlook、Hotmailなどで作るか、ドコモやKDDIなどのキャリアメールを使うか、怪しいフリーメール業者で作るかでした。今は、インターネットにつながる環境さえあれば、だれでもグーグルアカウントを作ることができますし、メールアドレスも取得できます。あ、yahooは無料メールでしたね。

Eメールに始まり、検索、グーグルドキュメントやスプレッドシート、ストリーミングサービスのYouTubeなどなど、ユーザーの金銭的負担がほとんどなしに利用できるようになっていきましたよね。

このユーザーの金銭的負担がかからないというモデルは、企業からの広告収入でウェブサービスを提供して、ユーザーのトラフィックを元にユーザーごとに最適化した広告を表示することで、出来ていたことです。

グーグルに限らず、ここ１０年程度は、ユーザーの負担を広告収入で賄っていたウェブサービスが多かったと思います。
しかし、最近、ユーザー無料が微妙に揺らいでいますよね。YouTubeもプレミアムアカウントを導入しましたし、グーグルマップも基本的には有料で、事業で使う場合にダウンロード回数などで料金が発生するようになっています。さらにドキュメントやスプレッドシートなどのオフィス系も、有料アカウントを表に出してお勧めしています。
質の高いサービスを無料で提供して、ユーザーを獲得してきたグーグルですが、少し、有料化に舵を切った様に思います。

ネットフリックやアマゾンプライム、マイクロソフトのオフィスソフトのクラウド化など、周りには、ユーザーに料金を払わせるビジネスモデルで成功例が、多くなってきています。グーグルも営利企業ですから、事業の成長（売上など）は必達です。今までは、広告の手数料で充分だったのでしょうが、同じような広告モデルをする企業も増えたでしょうし、ライバルが増えれば、下手をすれば、広告掲載料の価格競争になる可能性もあります。とくに、YouTubeが無料は、ネットフリックスが安いプランっでも月額１０００円程度であることを考えれば、無料は無いよな、と彼らが思っても不思議ではないでしょう。

そして、何億人ものユーザーを抱えてしまったグーグルにとってユーザーに課金した方が儲かるということです。あるサービスに１００円でも課金すれば、億人単位のユーザーを抱えているので売り上げが何百億プラスすることを意味します。下手したら、企業から広告料を貰ってくるより恐らく簡単だと思います。（あくまでも、個人的な想像です。）

最近は、月額で課金していくビジネスモデルが増えています。当然、電気ガス水道などは昔から月額で使用料を徴収していましたし、珍しいことではないのですが。
クレジットカードのリポ払いなど毎月一定の金額を払っていくというのが、主流で、家の固定回線やケーブルテレビなどもそうですし、契約があるかどうかは別にして、NHKなんかも定額です。
新しいところですと、マイクロソフトのオフィス３６５も定額で利用できますし、会計サービスのマネーフォワードなども定額です。さらに、今後は、トヨタが、自動車を定額で貸し出すサービスに乗り出しましたし、思惑としては、自動車を販売するより、今後は使用権を売る方向性だとしています。パナソニックも家電を定額で貸し出すというサービスを模索しているということです。

定額でユーザーに商品を使ってもらうのと同時に、IOTで繋がった商品は、ユーザーの行動履歴を直接把握することに役に立ちます。

いままでは、ユーザーの使用履歴、行動履歴は、グーグルなどに代表されるIT企業が独占してきましたが、トヨタや家電メーカーなどが直接、ユーザーの行動にアクセスしていく試みが広がっていきそうです。

色々と、ゆっくり微妙に変わっていってますので、お金の流れもそれに連れて変化する可能性がありますので、注意していきたいですね。





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